「あれ、もしかしてBANされたかも？」
APEXにおいてはいくつかの理由でアカウントがBANされる場合があります。
今回はAPEXでBANされた場合の確認方法と解除方法について解説していきます。
APEXでBANされる仕組み
まずは、Anti Cheatシステムについて簡単に解説していきます。
APEXではBANを検知する仕組みとしては、多くのネットゲームやWEBサービスと同じ用に「システムによる自動監視」と運営部隊による「人的監視」があります。
システムによる自動監視はいわゆる「自動BAN」とよばれるものでAnti Cheatシステムで常に自動で監視されており、ユーザーの不正行動やアカウント乗っ取りやゲーム運営に悪い影響を与える動作を自動で検知します。
「人的監視」の方は「手動BAN」と呼ばれるもので自動BANと同じく健全なサービス運用を目的としており、プログラミングで検知できないユーザーの動きを人力で監視しています。
具体的なチートの手法としてはツールの使用によるメモリの改ざんによるパラメータの変更があげられます。
最近ではアカウントに対するBANだけではなく、ハードウェアごとBANされる「ハードウェアIDバン」というものがあります。
ハードウェアごとBANされてしまうとそのゲーム機やPCではAPEXをプレイできなくなってしまうため致命的な規制となります。
APEXでBANされる理由。誤BANについて
普通にプレイしていたにも関わらず、誤BANを食らってしまった！
という人は結構いるんじゃないでしょうか？
誤BANのケースでは悪意がなくともたまたま「自動BAN」のフィルターにかかってしまったため検知プログラムに引っかかってしまったことが予想されます。
ゲームに干渉するような映像編集用のソフトを起動させていたりするとBANにかかってしまうこともあるようです。
チートを疑われるような操作が可能なソフトを導入していたり、ゲームに干渉する可能性のあるソフトを同時に起動している場合に誤BANをくらってしまう可能性がありますので注意しましょう。
また、他のケースとしてはチーターによアカウントを乗っ取られた後、アカウントがBANされたしまった。という報告も多くなっています。
チーターに乗っ取られたわけですから、運営側の対応としてアカウントを一時停止することは当然の対応といえるでしょう。
ユーザーができる対策としてはチーターに乗っ取られないためにアカウント認証を厳重にすることです。
PSであればPSアカウントを利用し、PC等であれば面倒ではありますがなるべく２段階認証の設定を有効にして、チーターの不正な乗っ取りによるBANを回避しましょう。
BANの確認方法
BANされたかも？と思った場合はまずEAヘルプからアカウントのステータスを確認しましょう。
禁止、停止などの表示になっている場合はBANされたと判断できます。
普通にプレイしていてBANにかかってしまった場合などは、公式ページからサポートに問い合わせて解決してもらいましょう。
→【参考】 EA ヘルプ - 禁止または停止の詳細情報を知るには
BANの解除方法
心当たりがない場合は運営にその旨を伝えた異議申し立てのメールをおくりましょう。
チーターによる乗っ取りや原因がわかっている場合ですと、その情報を詳細に記載して送信すると良いでしょう。
運営側の判断でBANが解除されるか、却下されるかとなります。
異議申し立てが却下された場合でも、さらに電話で問い合わせることでBANが解除されるケースもありますので、最後まで粘ってみることをおすすめします。
【注意】APEX BAN解除ツール
最近では「APEX誤BAN解除ツール」であったり、「APEX BAN 解除 代行」だったりと闇っぽい業者をよく見かけるようになりました。
大事なアカウントですので、ワラにも思いで頼ってしまう気持ちもわかりますが、基本的にはヤバイです。
依頼金を支払った結果「善処しましたが、ダメでした」となるケースや、音信不通となる可能性もあると思われます。
APEX誤BAN解除ツール
主にTwitterなどでBAN解除ツールや回避ツールを販売している業者をみかけますが、これについては基本的に近寄らない方が良いと思われます。
理由はシンプルに怪しすぎる。
「ツールを使って解除できました！」
という口コミやユーザー投稿もほとんど見たことがありません。
仮にツールで解除できたとしても、おそらくシステムの正攻法ではないでしょうから、運営側の対応による再BANやアカウント凍結などもリスクとして考えられます。
BAN解除代行業者について
「APEX BAN 解除 代行」については、本記事で紹介したEAへの異議申し立てなどを代行するということで、まぁ納得はできますが、もちろん100%の解除が保証されるわけではありません。
お金を払った挙げ句に「善処しましたがダメでした」となるリスクも十分想定できますので、なるべくは避けた方が良いでしょう。
どうしても利用したいのであれば、「成果報酬」や「着手金」＋「成功報酬」などなるべく失敗した場合の費用をかぶらないように交渉してみることをおすすめします。